オンラインカジノは違法?合法?過去の逮捕事例から違法性を徹底検証

  • 2020.08.26

オンラインカジノで初めて遊ぶ人は「オンラインカジノが違法なのか合法なのか」「遊んで逮捕されることがないか」など、法律的にどうかという点で心配に思っていることが少なくないでしょう。

しかし正しい知識を持てば、オンラインカジノは遊ぶこと自体は問題ないことが分かります。

この記事ではオンラインカジノで遊ぶ危険性について心配している方に向けて、オンラインカジノにまつわる法律問題をわかりやすく解説していきます。日本の賭博罪過去の逮捕事例を踏まえ、遊ぶこと自体は問題ないとする根拠を説明していきますので、是非最後まで読んでいただけると幸いです。

蒼井 那奈
インターネットでオンラインカジノについて調べていると、ぜったい「逮捕」とか「違法」ってキーワードが目についちゃうよね。そういうの見ると、やっぱりイケないことやってるんじゃないかと思っちゃうな~…
笠原 豪
最初はみんなそうだろうな。でもオンラインカジノや賭博罪について正しい知識を知れば、必要以上に怖がることはない。なぜそういえるかは全てこの記事にまとめたから、しっかり読んでいってくれ!

この記事を読んだらわかること

✅オンラインカジノの違法性(運営側・遊ぶ側)
✅オンラインカジノと賭博罪(日本国内の法律で裁けない理由)
✅オンラインカジノプレイヤーの逮捕事例(スマートライブカジノ事件)
✅遊んではいけないオンラインカジノの共通点(逮捕される可能性あり)

オンラインカジノは違法なのか?合法なのか?

それでは、早速オンラインカジノが違法なのか、合法なのかを解説していきます。結論から言うとオンラインカジノはグレーゾーンなのですが、わかりやすいように、運営側とプレイヤー側に分けて解説していきます。

オンラインカジノの運営に対する違法性

まずは運営側に対する違法性について解説します。

オンラインカジノはオンラインギャンブルの運営が法的に認められている国で、取得したライセンスに基づいて運営されていれば、なんら違法性はありません。合法的な存在です。

ライセンスとは運営許可証みたいなものです。一定の基準をクリアしたオンラインカジノだけが取得できるもので、世界にはいくつか政府公認ライセンス機関があり、ライセンス機関からライセンスを取得することはオンラインカジノを健全に運営するうえで欠かせません。ライセンスを持たずにオンラインカジノを運営することはどの国でも違法行為であり、処罰の対象になります。

ちなみに海外ではオンラインカジノは社会的に広く認められているオンラインサービスの1つです。オンラインカジノを運営している会社のなかには上場している企業もありますし、サッカーチームのスポンサーを務めたり、リアルなカジノ店を経営しているところもあります。

日本の場合、法的に賭博行為を禁止しているため、日本でのオンラインカジノ運営は違法になります。

オンラインカジノで遊ぶ際の違法性

ライセンスを取得し海外で運営されているオンラインカジノは合法であることを説明しましたが、プレイヤーはどうでしょうか?

海外で合法的に運営されているオンラインカジノを日本居住者が遊ぶ行為は、合法とも違法とも言い切れないのが実状です。
日本の法律上オンラインカジノはグレーゾーンな存在であり、プレイヤーの遊ぶ行為自体もグレーゾーン的な行為にあたるからです。

オンラインカジノがグレーゾーンの位置にある理由は、このあとで解説する賭博罪に対する解釈のあいまいさにあります。

オンラインカジノと賭博罪の関係

オンラインカジノが違法なのかどうかを考察するうえで重要になってくるのが賭博罪です。この項では賭博罪の内容について解説したうえで、オンラインカジノプレイヤーを賭博罪で摘発することが難しい理由を説明していきます。

賭博に関する法律

賭博に関する法律はいろいろありますが、オンラインカジノの法律問題を考えるうえで重要なものは以下の3つです。

  • 単純賭博罪
  • 常習賭博罪
  • 賭博開帳図利罪

単純賭博罪は賭博行為をした者を罰する法律です。悪質な賭博行為であれば、回数に関係なく、この法律によって重い処罰を下される可能性が高くなります。

第百八十五条 博をした者は、五十万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物をけたにとどまるときは、この限りでない。
引用:https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=140AC0000000045#801

常習賭博罪は常習的に賭博行為をした者を罰する法律です。単純賭博罪よりも悪質な賭博を処罰する際に適用されるもので、「常習性=習慣化している、何度も繰り返し行われている」かどうかが単純賭博罪との違いになります。

第百八十六条 常習として賭博をした者は、三年以下の懲役に処する。
引用:https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=140AC0000000045#801

賭博開帳図利罪(とばくかいちょうとりざい)は賭博する場を開いて賭博行為をさせた者に適用される法律です。

第百八十六条第2項 賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、三月以上五年以下の懲役に処する。
引用:https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/detail?lawId=140AC0000000045#801

オンラインカジノはギャンブルなので、一度でも遊べば単純賭博罪を適用できそうなものですし、何度も繰り返し遊んでいれば常習賭博罪になりそうだと考えられそうですよね?

しかし、現状では、どの法律でも日本のオンラインカジノプレイヤーを裁くことはできません。

現在の賭博法では裁けない

現在の賭博法は明治時代に作られ、現刑法にそのまま引き継がれた法律です。
インターネットどころか電話も満足に普及していない時代に作られた法律をインターネット環境がある現代のサービスに適用すること自体難しいことは、法律に詳しくない人でも分かることでしょう。

過去に日本の警察は先に挙げた賭博に関する法律を適用できると考え、何人かのオンラインカジノプレイヤーを逮捕したことがあります。しかし、あるプレイヤーは結局不起訴処分となりました。

不起訴ということは罪を問われないということです。
そもそも現在の賭博に関する法律は日本で海外のオンラインカジノを利用する行為自体を想定して作られたものではないため、相当な拡大解釈をしないと日本のオンラインカジノプレイヤーに適用できません。

法律的には、海外で運営されているオンラインカジノで日本人が遊ぶのは、日本人がマカオやラスベガスなど海外のランドカジノで遊ぶのとほとんど変わりないとの考え方もできます。

賭け麻雀などは賭博法が適用される

賭博といえば、黒川前検事長を思い出す方もいるのではないでしょうか。
緊急事態宣言の中、黒川前検事長が複数の新聞社社員と賭け麻雀(マージャン)を行い、大きな問題となりました。

賭け麻雀など公営ギャンブル以外の賭け事は賭博法の適用対象であり、悪質だとみなされれば罰金刑や懲役刑の可能性もある行為です。

最終的に黒川前検事長は不起訴処分になりましたが、だからといって賭け麻雀など公営ギャンブル以外の賭け事が公的に認められたわけではありません。国内では依然として宝くじ・競馬・競輪・競艇・オートレース・サッカーくじ以外のギャンブルは違法行為に当たります。

過去のオンラインカジノ逮捕事例を徹底検証

前述したように現在の賭博罪ではオンラインカジノをプレイしただけでプレイヤーを裁くことはできません。ただ、過去にオンラインカジノで遊んでいたプレイヤーが突如逮捕された事件があります。

裁かれなくても逮捕されると言うのは、良い気はしません。この項では事件の概要や逮捕されてしまった理由について解説していきます。

オンラインカジノで遊んでいて逮捕された事件

2016年3月10日、京都府警は英国に拠点をおく会員制オンラインカジノ「スマートライブカジノ」で遊んだプレイヤー3人を賭博を行った疑いで逮捕しました。

無店舗型オンラインカジノのプレイヤーが逮捕された全国初の事案です。

逮捕された容疑者3名は名前、年齢、職業まで公表されたので、スマートライブカジノだけでなく他オンラインカジノで遊んでいたプレイヤーの間でも「自分たちも逮捕されて全てをさらされるのではないか?」と憶測が飛び交いました。

なぜ逮捕されたのか?

スマートライブカジノのプレイヤーが摘発の対象となった理由は、以下に挙げるスマートライブカジノの営業実態にあります。

  • 日本人女性がディーラーを務めている
  • 日本人ディーラーテーブルが日本人の遊びやすい時間帯に稼働している
  • 日本語で他プレイヤーとチャットしながらカジノゲームで遊べる

これらの営業実態から、府警は英国に拠点をおくオンラインカジノであっても事実上「国内でギャンブルをする場が開かれている」ものとみなし、プレイヤーは「国内で違法賭博をした」ということで逮捕に踏み切ったようです。

逮捕されたプレイヤーの処遇

逮捕されたプレイヤーのうち、2人のプレイヤーは略式起訴を受け入れ、10~20万円の罰金を支払いました。単純賭博罪は賭博罪のなかでもそれほど重い罪ではないため、略式起訴からの罰金刑が一般的です。国内で賭け麻雀などをおこなって摘発されるプレイヤーもほとんどが同じような処遇となります。

一方、残り1人のプレイヤーは検察の判断に対して不服申し立て、裁判で争う姿勢をみせると最終的に不起訴処分となりました。

不起訴とはつまり罪に問われないということです。
裁判にはならず、罰金刑もありませんし、前科もつきません。

オンラインカジノで遊んだことを有罪にするのは難しい

なぜ同じ事件、同じ罪で、裁判で争う姿勢をみせたプレイヤーだけが不起訴処分となったのか。

それは現在の法律(賭博罪)に理由があります。

先にも述べたように賭博罪はオンラインカジノのようなインターネットにおける海外ギャンブルサービスの利用を前提としてつくられていません。スマートライブカジノ事件の逮捕理由のように法律を拡大解釈しようと思えばできるかもしれませんが、罪刑法定主義の観点から難しい判断になると考えられています。

罪刑法定主義とは、ある行為を犯罪として処罰するためには予め法律で行為の内容や科される刑罰を明確に規定しておかなかなければならないという刑法の原則です。

賭博罪が改正され、オンラインカジノで遊ぶ行為は全て違法だと明確に規定されるのであれば、もちろんオンラインカジノで遊ぶ行為は違法行為になります。しかし現状はそうなっていません。以上のことから、オンラインカジノで遊ぶ行為を有罪にするのは今すぐには難しいと考えられます。

なぜオンラインカジノでプレイしていることがばれた?

ここまでスマートライブカジノ事件について説明してきましたが、この疑問について気になる方は多いでしょう。

「なぜオンラインカジノでプレイしていることが警察にバレてしまったのか」

スマートライブカジノ事件でプレイヤーの特定に至った経緯は府警から正式に公表されていませんが、元スマートライブカジノ従業員がネット上に寄せた情報によると、ブログやSNSにアップしたプレイ動画に映っていたIDが逮捕のカギを握っているのではないかといわれています。

また、オンラインカジノでは実際のお金を銀行口座または銀行口座と紐づいた決済サービスを使って出入金するため、オンラインカジノとのお金のやり取りは口座に記録されていきます。オンラインカジノ側が情報を開示しなくても、銀行口座の記録は警察が調べようと思えば簡単に調べることができるため、警察が捜査に本腰を入れればオンラインカジノプレイヤーの特定は難しいことではないでしょう。

オンラインカジノの日本人プレイヤーの実態

現在、日本居住のオンラインカジノプレイヤーは50万人程いると言われています。

先ほど述べたように、警察は調べようと思えばオンラインカジノで誰が遊んでいるのかを調べることができるのであれば、50万人の中から適当にピックアップして見せしめに逮捕することもできるはずです。

しかし警察は現状逮捕に踏み切っていません。

逮捕したところで起訴になるかどうか分からないからなのか。
国内の反社会勢力の資金源になっている可能性が低いからなのか。
逮捕するプレイヤーの選定が難しいからなのか。
逮捕するまでの労力に対して逮捕したことによって期待できる効果が薄いからなのか。

理由はいろいろ考えられますが、逮捕に踏み切っていない事実は警察が逮捕に踏み切れない相当な事情があることの裏返しともとれるのではないでしょうか。

実際問題、50万人全員を一斉に逮捕することは不可能ですし、数人逮捕したところで抑止力になるかどうかは分からないので、今後日本のオンラインカジノプレイヤーが突如逮捕される可能性は極めて低いと考えられます。

絶対に遊んではいけないオンラインカジノの共通点

オンラインカジノで遊んでも罪には問われないと説明しましたが、下記に挙げるようなオンラインカジノで遊ぶと逮捕される可能性がありますし、詐欺にあう可能性もあるので注意してください。

  • カジノカフェで提供されているオンラインカジノ
  • 日本で運営されているオンラインカジノ
  • ライセンスを所持せず運営されているオンラインカジノ

これらのオンラインカジノで遊んでも百害あって一利なしです。特徴を紹介していきますので、絶対に遊ばないでください。

カジノカフェで提供されているオンラインカジノ

カジノカフェとは顧客にオンラインカジノで遊ぶ場を提供する店舗のことです。

カジノカフェではオンラインカジノでの賭け金を預けたり、オンラインカジノで獲得した勝利金をその場で直接現金で払い戻したりするなど、顧客と店舗運営者との間で金銭のやり取りが発生します。

オンラインカジノを麻雀に置き換えると分かりやすいですが、カジノカフェは賭博罪が適用できる営業形態です。また反社会勢力の資金源の一つにもなっているため、国内ではカジノカフェの運営者だけでなく遊んでいるプレイヤーも厳しく取り締まっています。

参考1:東京南小岩違法カジノ店「ホース」経営者ら8人逮捕(2019年1月)
参考2:東京新宿歌舞伎町違法カジノ店「グーグル」経営者や客ら7人逮捕(2020年7月)

日本で運営されているオンラインカジノ

オンラインカジノのサーバーや運営拠点が日本国内にあったり、暴力団など反社会勢力が関わっていたりするオンラインカジノでプレイすれば罪に問われる可能性があります。

特にインターネットサービスはサーバーがある地域の法律が重要となるため、日本国内に設置したサーバーで運営するオンラインカジノがあれば運営もプレイヤーも確実に賭博罪が適用されるでしょう。

ただ違法オンラインカジノの場合はサイト上に虚偽の情報を記載していることが多々あるので、仮に日本で運営されていても分からない可能性が高いです。

ライセンスを所持せず運営しているオンラインカジノ

ライセンスを所持していないオンラインカジノはどの国でも違法オンラインカジノとみなされます。

違法オンラインカジノによる被害は世界中で起きています。プレイヤーが必ず負けるようなプログラムを仕込んだ海賊版のゲームを提供したり、不当な出金拒否を繰り返したり、最終的にサイトを突如閉鎖して資金を持ち逃げしたりと手口は様々です。

違法オンラインカジノで遊んでもプレイヤー側は罪に問われませんが、遊んだところで損しかありません。またそういったオンラインカジノは国際テロ組織など犯罪集団のマネーロンダリングに関わっている可能性も考えられるため、プレイヤーとして遊んだこと自体が犯罪の片棒を担ぐことにもなりかねないです。

カジノ法案成立でオンラインカジノはどうなる?

ここまでオンラインカジノの違法性、賭博罪との関係性などについて触れてきまたしが、日本の法律にはカジノに関わる法案がすでに成立しています。いわゆる”カジノ法案”です。オンラインカジノとは直接的に関係ありませんが、カジノ法案についても簡単に確認しておきましょう。

カジノ法案とは?

カジノ法案の正式名称は「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律」です。2016年の衆議院本会議で成立以降、この法律にもとづいて実施法案について議論され、2018年にはカジノに関する具体的な法案も可決され、成立しました。

この法律の本来の目的はホテルやレストラン、映画館、国際会議場や展示施設など様々な一体となった観光施設を作ることで、海外観光客の集客力を強化することです。

ただ予定されている施設の1つに「カジノ」が含まれていることや、実施法案をきっかけに日本でカジノをやるべきかどうかが議論を呼んだこともあり、カジノ法案という通称で広く認知されるようになりました。

カジノ法案ではカジノに関して具体的に以下のようなことが決められています。

  • 入場料は1回6,000円
  • 入場時はマイナンバーカードを必ず提示
  • 入場できるのは1週間のうちに3回、1ヶ月のうちに10回まで

カジノ法案がオンラインカジノに与える影響

カジノ法案の概要や具体的な内容について簡単に説明しましたが、この法案では特にオンラインカジノについては触れられていないことがお分かりいただけるでしょう。

それもそのはず、カジノ法案ではオンラインカジノは議論の対象にすらなっていないからです。オンラインカジノはランドカジノとは別次元の話で、海外のインターネットサービスをどこまで規制するかなど難しい問題をかかえています。オンラインカジノを規制する流れとなったら、新たに別の法案で審議されることになるでしょう。

つまり、カジノ法案が成立した現状でも、オンラインカジノで遊ぶことが規制されたわけではないとうことです。依然としてオンラインカジノで遊ぶこと自体は賭博罪の適用が難しいままなので、個人が自宅でオンラインカジノを楽しんでいるだけで即日逮捕や有罪判決となる可能性は極めて低いです。

オンラインカジノの違法に関するまとめ

海外ではライセンスを取得しているオンラインカジノは合法的に運営されているため、違法ではありません。一方、日本ではオンラインカジノの運営は違法ですが、遊ぶこと自体は違法でも合法でもありません。

賭博罪が時代に追い付いていないためにオンラインカジノはグレーゾーンな存在といわれますが、すでに約50万人いるといわれる国内プレイヤーを一斉に処罰することは難しいので、国内プレイヤーをすべて特定して逮捕するのは現実的ではないでしょう。

ただ国によってはオンラインカジノを禁止している国もあるので、日本も今後オンラインカジノで遊ぶことも明確に違法となる可能性はゼロではありません。しかし現状国内ランドカジノ建設の話が少し前進したばかり。オンラインカジノの法整備はまだまだ先になりそうです。

この記事のポイント

✅海外ではオンラインカジノは社会的に認知されている合法的な存在
✅日本ではオンラインカジノプレイヤーに賭博罪を適用するのが難しい
✅過去に逮捕されたプレイヤーの1人は結果的に不起訴処分となった
✅カジノカフェや日本で運営されているオンラインカジノで遊ぶのはNG
笠原 豪
オンラインカジノの違法性については理解できたかな?オンラインカジノは日本の法律では裁ききれないけど、遊ぶカジノを間違えると摘発されるかもしれないからカジノ選びは慎重にね。
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